• ベントレーは、物流と梱包における廃棄物管理に関する評価に取り組み、企業として初めて「ネットゼロ・プラスチック・トゥー・ネイチャー」の認定を獲得
• バリューチェーンを通して使用、削減、リサイクルを図り、プラスチックのリサイクルプロジェクトへの投資で補う計画
• 排出削減を目的とするサウスポール社のプラスチックの削減と循環型経済の専門家によって審査
• ベントレーは、社内での大幅な削減とリサイクル戦略を実施し、インドとタイにおける二つのプラスチック回収に関するプロジェクトをサポート
• 2022年度下半期において、ビジネスの他の側面においてもプラスチック削減に取り組む予定
• 2030年までにカーボンニュートラルを目指すベントレーの先駆的なビヨンド100戦略の一環

ベントレーモーターズは、廃棄物管理に関する評価に取り組み、サウスポール社のネットゼロ・プラスチック・トゥー・ネイチャーの認定を受けた最初の企業となりました。国際的に知られているこの認定を取得できたことは、当社の継続的な環境への取り組みを反映したものであり、2030年までにエンドツーエンドでカーボンニュートラルを目指すビヨンド100戦略の重要な部分の一つです。

物流用梱包材や車両保護材、アフターサービス用梱包材など、グローバルなプラスチックの排出量を調査し削減するというベントレーの業界トップの取り組みが、スイスに拠点を置く独立した機関であるサウスポール社によって査定されました。

審査内容は多岐にわたり、物流や製造において使用されるマイクロプラスチックの梱包材の量から、世界中のディーラーを含めたプラスチックの廃棄量に至るまで詳細に審査が行われました。また、物流や製品のライフサイクルにおいてタイヤの摩耗から排出されるマイクロプラスチックの量も査定され、当社のプラスチック排出量は合計165.4ｔと認定されました。監査では、プラスチック廃棄物の大半がすでに適切にリサイクルされていることが判明し、評価を通じて特定された少量の非処理廃棄物に対処するため、地域内での改善が勧告されました。

この認定を維持するため、ベントレーはプラスチック廃棄物の専門的な回収とリサイクル施設の開発という二つのプロジェクトにかかわる企業に投資を行ってきました。インドのニ―ラ・サーガ社とタイのセカンド・ライフ社です。これにより、今回の調査で見つかった未処理の廃棄物の全量を効果的に軽減することができます。

製造担当役員のピーター・ボッシュは次のように説明しています。

「プラスチックフリーを目指すことは、ビヨンド100戦略の主要な一部であり、サウスポール社との先駆的なコラボレーションにより、物流のバリューチェーンのあらゆる側面を精査し、工場から排出されるプラスチックを削減またはリサイクルしてきた我々の歩みの効果を客観的に評価することができました。気泡緩衝材や発泡スチロールなどの梱包材から、車体保護やアフターセールスに使用される車のボディーカバーやシュリンク包装に至るまで、あらゆるものが見直され迅速で効果的な変化をもたらすことができました。

例えば、輸出用の保護材を13種から6種に削減しました。ビニールのタイヤ保護材やワイパーカバーなどの不要なアイテムをなくし、国外に向けた包装に関し年間12ｔものプラスチックを削減しました。私たちの車が完璧な状態で輸送されるためプラスチックが必要な場合においても、最小限、最軽量でCO2への影響が少ないことを心がけています。

その他にも、工場内での不要な梱包を削減するなどにより、プラスチックのシュリンク包装を86%削減しました。パレットにアイテムを固定するためのプラスチックのバンドも、厚紙で代用し同様の効果を得ることができました。最も効果が高かったのは国内向けの物流梱包であることが判明したため、サプライヤーと緊密に連携し物流梱包を削減するとともに、従業員に対しても工場内の梱包を迅速かつ効率的に再利用することを推奨しています。

グローバルブランドとして、今回の挑戦によって地域環境へ与える影響を考える幅広い視点と洞察力を得ることができ、タイとインドで支援を行うプラスチック廃棄物とリサイクルプロジェクトの進捗について、今後も注視していきます。次のステップとして、ビジネスの他の側面にも対象を広げていきます。」

2020年に発表された画期的なビヨンド100戦略は、持続可能なモビリティーのリーダーシップとなることを目的としており、ビジネスのすべての側面を改革していきます。目標は、2030年までにエンドツーエンドでカーボンニュートラルとなり、その後クルー本社を気候変動に影響を与えない製造拠点とする予定です。

サウスポール社は2006年に設立され、世界中の組織が包括的に排気量を削減するプログラムと戦略を実施し気候変動に対するアクションを長期的なビジネスの機会とすることをサポートしています。また、パリ協定と国連のSCGsに沿った取り組みも行っています。